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新型コロナウイルス情報のまとめ(現在までに理解したこと)

新型コロナウイルスパンデミックが発生して、発生直後から、テレビ、新聞、雑誌等のマスメディアをはじめ、インターネット上でたくさんの情報が発信されました。

これまでに発信された玉石混合の情報から、私自身のインテリジェンス(は言いすぎか)、リテラシーに基づき、おそらく確度が高いであろう情報を以下にまとめてみました。

それぞれの情報のエビデンスを示したいところですが、関連情報が大量にあるため、整理するのがぶっちゃけメンドクサイのと、人によってとらえ方が違うでしょうから、気になる場合は、まぁ、自分で調べてね、ということで。

 

1.発生原因

1)中国 武漢のウイルス研究所から、研究素材としてゲノム編集したコロナウイルス株が流出。流出は動物実験後の動物の死骸を適切に処理しなかったため。

2)中国政府が意図的に、バイオテロとして散布したものではない。

 

2.発生時期

1)2019年秋ごろから武漢で拡がり始める。

2)その後、中国からの主に航空機を使った渡航により、世界中に拡散。

 

3.ウイルスの構造

1)コロナウイルスは一本鎖のRNAウイルスで、一般的なカゼの症状の原因ウイルスであるが、新型コロナウイルス(SARS-CoV-2)は、ウイルス表面にあるスパイクたんぱく質がヒト細胞上のACE2受容体に結合して細胞内に侵入、増殖する。

2)このスパイクたんぱく質の遺伝子はHIVから持ってきたもので、コロナウイルスに人工的に組み替えられた遺伝子により作られている。

 

4.臨床的特徴

1)感染3~14日後、発熱やせきの一般的なカゼの症状が出る。特徴的なのは、においや味を感じにくい、または感じなくなる症状が先に出る。

2)その後、肺炎となり、この肺炎が1週間以内に急速に悪化する。肺炎が悪化すると肺中に水が溜まるため水に溺れたようになり、最後は呼吸困難で死亡する。

3)感染者のおよそ2割は、免疫細胞が暴走しサイトカインを放出し続けてしまうためサイトカインストームを引き起こし、結果、健康な細胞を傷つけ、多臓器不全等で重症化、死に至る。

4)その他の症状として、血管炎が発生。体の毛細血管にダメージを与えるため、手の指先や足の指先から真っ赤に腫れ上がる。川崎病に近い症状が出る。

5)心臓の冠動脈にダメージを与えたり、脳血管にダメージを与えるケースもある。この場合多くは死に至る。

6)重症化しやすいのは60代以上の高齢者で、若くても糖尿病等の基礎疾患持ちであったり、喫煙により肺がダメージを受けていたりすると重症化しやすい。

7)人種、性別による差はない。

 

5.治療方法

1)現在までに抜本的な治療方法はない。

2)主に感染初期~中程度までの間に、薬を用いてウイルスの増殖や症状を抑える。

・レムデシビル

米国トランプ大統領が使用した薬。抗ウイルス薬で現在までに、COVID-19に対し日本で承認されている薬。効果ありとされていたが、最近になってWHOが効果なしとの発表をしている。エビデンスが不足しており臨床研究的にはまだ課題がある。

 

・アビガン

富士フィルム富山化学が製造している、新型インフルエンザ用の薬。2020年10月に、COVID-19に対し症状の改善に一定の効果が認められたとして、厚生労働省に承認申請された。一方で、藤田医科大学の研究では統計的有意差は無かったとされ、こちらもエビデンスが不足しており臨床研究的にはまだ課題がある。なお、妊娠中は服用できない。

 

デキサメタゾン

ステロイド薬の一種。日本でCOVID-19に対し承認されている。抗炎症作用があり、重症患者向けに投与される。抗ウイルスではない。

 

・イベルメクチン

言わずと知れた、ノーベル賞受賞者大村智先生が発見した抗寄生虫薬。元々COVID-19以前に別のウイルスに対する抗ウイルス効果が確認されていた。

オーストラリアのモナッシュ大学でCOVID-19に対しても抗ウイルス作用があることが発見され、その後アメリカのユタ大学などで臨床試験が行われ、効果が確認された。日本では北里大学が治験を実施中。パラグアイなど一部の国、地域ではすでに国民に薬が配布され、症状が出たら飲むようにアナウンスされている。

 

(このエントリーの筆者は、イベルメクチンに大きな期待を寄せています。なぜならば、イベルメクチンはすでに多くの使用実績があり、安全性が確認されているほか、とても安価な薬なので、世界中の全人類を救えることになります。トランプ大統領の投薬治療は4000万円超だったそうで、こんなに高額ではアメリカでさえ中流以下の人は使えません。アメリカで新型コロナの死者数が多いのは、医療制度が崩壊している事も背景にあるはずなので、主に北中南米、アフリカ、アジアの発展途上国貧困層に届けられる薬は、全人類を救う光となるでしょう。元々大村先生はこの薬の発見により5億人を救っています。新型コロナにも効くとなれば、大村先生は2度も人類を救ったことになります。

今のところ私は新型コロナに感染していませんが、もし感染したら北里大学の臨床治験に参加し、自分の身体を使って人類に貢献したいと考えています。もし失敗して自分は死んだとしても、その事は有効活用されるデータの一つとなるので本望です。メディアでイベルメクチンがほとんど報道されないのは、おそらくこの薬が「安すぎる」ので、製薬会社が儲からず”おいしくない”ためと考えられます。この薬の治験で仮に良い結果が出た場合、日本を含む先進国では様々なロビー活動による認証への妨害工作が起きるでしょう。一方で、この薬は在庫も多いでしょうから、途上国では一気に薬が広まるはずです。そうなれば、先進国よりも途上国の方がCOVID-19の影響を小さくでき、途上国の方が経済活動を早期に元へ戻すことができる可能性があり、ディープステートの思惑を外すことになるでしょう。北里大学には全人類のためぜひ頑張ってほしいです。)

その他いくつかの薬候補があり、治験が行われている。

 

 3)ワクチンは今のところ開発中であり、具体的な見通しは立たない。

 

6.感染後の状況

1)日常生活が送れる程度症状が回復しても、倦怠感、呼吸苦、発熱等の後遺症が残る。

2)感染後の状況次第で寿命が短くなる。(まだ定性的。具体的に何年縮むかはケースバイケース)

3)ウイルスが体内に残存し、数週間~数ヵ月後に再度症状が出ることがある。その際に、脳や冠動脈など心臓付近の血管で発症すると、死ぬ確率が高い。

4)基本的に抗体はできないかできても数ヵ月の保持期間なので、再感染する。再感染すると、最初に感染した時の症状よりも重くなる。

 

 7.感染予防方法

1)感染経路は飛沫またはエアロゾル感染がほとんどで、接触感染もあるが確率は低い。よって、飛沫またはエアロゾル感染を積極的に防ぐと感染リスクが大きく減る。

2)3密(密集、密接、密閉)を避ける。具体的には以下。

・風俗などの性産業サービスを避ける。

・キャバクラや居酒屋など、飲食しながら会話をする場所を避ける。

・寄席、歌舞伎、歌のコンサートなど、発話、発声を伴う芸事、講演会やパーティなどを避ける。ただし、屋外で個々人が2m以上離れていてマスクをしていればリスクが低いのでOK。

・電車やバスの混雑を避ける。

・飲食店では、会話をせずに、隣同士席を2m以上離れて食事をする。換気必須。

・屋外であっても人との距離は2m以上離れる。

・学校や塾などでは離れて座り、換気をする。

・スポーツは屋外で離れて行う。

3)マスクをする。マスクは感染者が飛沫を広げないためと、非感染者が飛沫を吸う量を少なくするため。数ミクロンの飛沫粒子に対し、一般的なマスクのメッシュはそれより大きいため意味がないと言われていたが、流体力学的な効果もあり、吸い込む量はマスク無しより少なくできる。

4)せっけんによる手洗い、うがい、顔洗いをする。顔や髪の毛に飛沫が付着するので、外出時は極力触らない。触ったら手を洗う。家に帰ったら顔や髪の毛をよく洗う。

5)エタノール消毒は有効。外出時や手を洗えない場面では、手を積極的にエタノール消毒する。次亜塩素酸水は効果がほとんどない。

6)物に付着したウイルスは、放置するとそのうち活性を失うので、例えば宅配便で届いた荷物は3日放置して開封するなど時間を置く。

7)目からも飛沫感染するので、眼鏡をかけて極力感染防護する。

8)現金をなるべく使わない。

 

 8.日本政府の対応

1)感染防止と経済活動の両立を目指している。

2)感染者をゼロにする、ニュージーランド等の国々と同じ対応はとらない。これをやると、経済活動の停止による、経済的困窮からの自殺者が増えると予想されているため、これを避ける、および、財政の悪化を極限まで大きくしないためである。

3)上述2)を別の視点でみると、感染によって重症化または死亡する人数は、病院の病床数を上限とし、重症や死亡患者は病床数まで”許容”している。

これは、死亡の可能性が高い基礎疾患患者や高齢者は、病床数までの犠牲はやむを得ないと判断しており、危機時のトリアージと同じ発想である。(したがって、現在は戦争状態と言って良い社会情勢ともいえる。)

また、このまま赤字国債を沢山発行し、財政赤字を大きくしてもインフレにならなかった場合、MMTを実践で証明してしまうため、これを嫌う勢力が赤字国債発行をブロックしている。消費税減税についても同様。

4)GOTO政策によって、地方経済の活性化を図っている。

5)技能実習生や就労ビザを持つ外国人については、入国条件を緩和し、経済活動に従事してもらうことで、経済を回復させようとしている。特に、感染の抑え込みに成功している中国、韓国、台湾などの東アジア諸国からの渡航条件を緩和する。

6)日本人の出国については、日本での感染の広がりから、他国が渡航条件を緩和しておらず、以前厳しい国境管理となっている。日本政府はこの点についてはほとんど問題視しておらず、日本人であるがゆえに(他国へウイルスを持ち込むリスクが高いゆえに)他国へ渡航できない状況は変わっていない。

 

以上、こんなところです。いずれにせよ終息するなりワクチンができるなりしないと、ずっとこの状況は続き、自国内であっても、人とのコミュニケーションがうまくいかず、精神疾患を含むさまざまな社会問題が噴出しそうですね。

 

 

 

 

 

 

 

 

 

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